新版の刊行にあたって

　当研究所は、今から十数年前、《社会・労働運動大年表》の編纂を計画し、これを本巻３冊、別巻１冊の合計全４冊として、１９８６年秋から１９８７年初めにかけて刊行した．さいわい大方の支持を得て、版を重ねることができた．また、その後は毎年、当研究所が編集する《日本労働年鑑》に同じ６欄構成の年表を付し、つねに年表としての新しさを保持するように努めてきた．とはいえ、刊行後ほぼ１０年を経過した今となっては、何冊もの年鑑を参照しなければならぬ不便さは明らかで、各方面から増補版の刊行が求められてきた．そこで、昨１９９４年に大原社会問題研究所が創立７５周年を迎えたのを機に、また本年が戦後５０年となることも考え、各位のご要望に応えて、旧版を大幅に改訂・増補した《新版　社会・労働運動大年表》を刊行することにした．
　新版は、旧版以降の１９８６年から１９９４年までの９年分を増補すると同時に、旧版では３冊に分けた本巻を１冊にまとめ、より利用しやすい形に改めた．また、別冊も、出典一覧については主として追加分を補っただけであるが、索引は、まったく新たに作り直した．すなわち、旧版では解説索引と年表索引の２本建てであったものを、今回はこれを１本にまとめた．検索作業が１回だけで済むので、索引としてはいくらか使いやすくなったのではないかと考える．さらに、索引については旧版の全項目を再検討して新たに多くの項目を取り直し、国名や共通語についての見出しをつけるなどして、より使いやすいものとなるよう工夫した．
　旧版を刊行してから、わずかに１０年足らずの歳月が経ったに過ぎないが、この間に、世界はわれわれの予想を大きく上回る劇的な転換をとげた．１９８５年にソ連共産党書記長に就任したゴルバチョフの主導で始まったソ連の改革・開放路線の余波は、１９８９年にはベルリンの壁の崩壊に象徴される東欧諸国における社会主義政権の相次ぐ崩壊となり、さらに１９９１年にはソビエト連邦の解体、ソ連共産党そのものの解散をもたらした．
　また日本国内においても、１９５０年代以降、労働運動の主導権をめぐって対立を続けてきた総評と同盟の多数派が合同して連合を形成し、両組織は解散した．さらに、戦後政治において主要な争点をめぐって常に対立してきた自民・社会党の両党が手を携えて連立政権を構成するという、数年前では想像もつかなかった事態が生まれたのである．
　新版の増補部分は、年表全体にくらべれば、量的には決して多いとはいえない．しかし、この世界と日本における歴史的な大転換期の動向を、労働運動、社会運動を中心に忠実に記録したもので、質的にはきわめて大きな比重をもった追補となった．
　戦後５０年を迎えた現在、日本の、また世界の社会運動・労働運動は、かってない深い混迷のなかにある．これらの諸運動に、その生涯において、実践的あるいは学問的に、何らかの形で関わってきた、あるいは現在も関わっている人びとは、今こそこの歴史に学び、自らの頭でその在り方を考える必要があるであろう．この《新版　社会・労働運動大年表》は、その作業を進めるにあたって不可欠の用具として役立つものと確信している．
　新版の編集にあたっては、旧版の編集委員会とは別個に、新たな編集委員会を構成して作業にあたった．すなわち、旧版の編集委員会のメンバー１１人のうち、五十嵐仁、佐伯哲朗、二村一夫、早川征一郎の４人が残り、新たに長谷川義和が加わって、１９９４年３月に新編集委員会を発足させた．さいわい、年表部分は、毎年の《日本労働年鑑》に付していたものがあるので、これを基礎として改訂作業を進め、解説については、旧版の筆者のほか１３人の方に新たに執筆陣に加わっていただいた．年表欄、解説欄とも、提出された原稿を編集委員会で集団的に検討し、かなりの程度加筆・訂正を加えた．旧版でも、また今回も、個々の解説項目に筆者名を記さなかったのは、スペースの制約もさることながら、そのような執筆上の経緯があるためである．
　新版の編集作業にあたっては、編集委員のほか浅野富美技、是枝洋、手島繁一の諸氏の協力を得た．また、旧版の内容を再検討する作業では、編集委員以外に、梅田俊英、大野節子、川崎忠文、木下武男、谷口朗子、吉田健二の各氏に参加していただいた．さらに、新たな索引の作成については香取治良、佐方信一の両氏がひとかたならず尽力された．また、編集面では労働旬報社の石井次雄社長は率先して実務面まで担当され、新版の刊行を支えられた．最後になったが、旧版の編集担当者・佐方信一氏は今回も主たる編集担当として編集委員会の実務万端をとりしきり、新版刊行の推進力であった．以上の各位のご援助、ご協力なしには、わずか１年余の短期間に新版の完成をみることは不可能であった．ここに記して、厚く感謝の意を表したい．
　先にも述べたが、１９９４年２月９日をもって、大原社会問題研究所は創立７５周年を迎えた．旧版は創立６０周年の記念事業であったが、この新版を研究所創立７５周年の記念とし、私財を投じて研究所を創立された大原孫三郎氏をはじめ、この４分の３世紀もの間、さまざまな形で当研究所を支えて下さった多くの方々に捧げたい．
　１９９５年５月
　法政大学大原社会問題研究所

刊行にあたって

　大原社会問題研究所は、倉敷の大原美術館などで知られる異色の実業家大原孫三郎によって、１９１９（大正８）年２月９日、大阪・天王寺に設立された．１９３７年、種々の事情から研究所は大原氏の手を離れて東京に移り、１９４９年には法政大学と合併し、その支持によって今日まで活動を続けている．
　研究所は創立と同時に《日本労働年鑑》の編集作業に着手し、〈我国に於ける労働問題其他の社会問題の実際に就いて、其の諸方面に於ける発現の状況を観察し、其の材料を一年毎に編輯し、事実の記録として止め置く〉（第１集緒言）ことを目的に１９２０年５月、刊行を開始した．第１集の収録対象となった１９１９年は、あの米騒動の翌年で、日本の労働組合運動が本格的な発展を始めた年であった．その後７０年近く、戦時中の強いられた中断はあるものの、《年鑑》は今日にいたるまで研究所の中心的な事業のひとつとして継続している．空白であった戦時期については《太平洋戦争下の労働者状態》（１９６４年）と《太平洋戦争下の労働運動》（１９６５年）の２冊を年鑑特集版として刊行した．この戦時特集を含む既刊５８冊は、日本の労働運動・社会運動の幼年時代から今日にいたるまでの〈公平且つ忠実〉な記録として、各方面で高い評価をうけている．
　この年鑑編集のために収集した図書・資料は、膨大、かつ系統的・体系的なもので、他にかけがえのない貴重なものが少なくない．かねてから、研究所はこれらの資料を生かす仕事をと考えてきた．
　その最初の企画は戦前にさかのぼり、研究所が東京に移転した直後、日中戦争下の１９３７年に日本労働運動史の編纂が企てられた．しかし、これは発案者であった大内兵衛所員が〈人民戦線事件〉に連座したこともあって、実現にいたらなかった．ようやく戦後になって《労働運動史資料》《農民運動史資料》の刊行として具体化し、さらに１９６９年には、創立５０周年の記念事業として《日本社会運動史料》の刊行が始まり、計画は一歩前進した．
　１９７９年、研究所が創立６０周年を迎え、同時に《日本労働年鑑》が第５０集を数えたのを機に、われわれは日本の労働運動・社会運動に関する詳細な年表の作成を決意した．これこそ《日本労働年鑑》編纂の長年の蓄積を生かし、日本の労働運動・社会運動の全歴史を描くという当初の目標をうけつぎ、しかも今日の社会的・学問的要請にこたえるにふさわしい事業と考えたからである．
　本年表は日本の労働運動・社会運動の歩みを中心に、開国が決定した１８５８年から１９８５年までの約１３０年間をカバーし、これを第２次大戦前は１巻、戦後は第２巻と第３巻の２冊に、総計１２００ページに収め、従来の専門年表にはない詳しさで、運動の流れを跡づけている．同時に、この年表は、運動をとりまく政治・法律、経済・経営、社会・文化について、それぞれ独立の欄を設けて詳細に記録し、いわば民衆の側から見た近代日本総合年表となっている点に特色がある．さらに国際欄は、日本に影響を及ぼした国際的な出来事はもちろん、世界各国の労働運動・社会運動、その背景となる政治・経済の動向、国際労働運動などについて収録し、それだけでも、これまでに例のない国際社会・労働運動年表となったと自負している．
　この年表の第２の特色は、国際欄までふくめ、すべての項目について出典を附したことである．岩波の《近代日本総合年表》が始めたこの慣行は、〈年表大国〉といってよいほど多くの優れた年表が刊行されている日本の年表の水準をさらに一段と引き上げるものであった．年誌・年譜に出典をつけた例はあり、年表でも略語を使うことで部分的に出典を示したものもないではなかった．しかし、数字によって文献を記号化し、多数の典拠を附したのは、〈近代日本総合年表〉のすぐれたアイディアであった．典拠は、それによって利用者がそれぞれの項目についてより詳しく調べるための手がかりを与えると同時に、各項目の信頼度をはかることを可能にするものである．もし読者が、ある事項について、ここで使われている文献より信頼し得る史料を見いだされ、その日付、内容などがこの年表と異なっているならば、それは、この年表が誤っていると結論できるのである．もとよりわれわれは、ここに収めた項目について、できる限り正確なものとなるよう最大限の努力をはらったつもりである．
　しかし、全項目が１００％正確であると主張し得ないこともまたよく承知している．誤りに気付かれた読者はぜひそのことをご教示願いたい．なんらかの方法で訂正し、次の機会には、より正確なものを提供することに努めたい．
　この年表の第３の特色は、年表欄では理解困難な重要項目３５００について、簡潔な解説を加えていることである．その点で、本書は単なる年表であるだけでなく、社会・労働運動史事典ともなっている．これによって、年表形式では容易に記載しえない、ある事実の歴史的背景やその後の変化、その歴史的意義などを明らかにすることが出来、年表各欄の相互関連の把握を容易にし、〈読む年表〉としても役立つと考える．ただ、なにぶんにもスペースが限られているため、いかに大きな問題でも小項目とせざるをえず、その説明は十分といえないうらみはある．そこで、その欠を補うために、解説項目のすべてについて参考文献を附記した．年表項目の出典と併せ、利用者がより詳しい情報を得たい場合の手がかりとして、おおいに利用価値があるものと考える．
　第４に、この年表では、出典と事項索引を別巻として独立させてある．そのことによって、索引項目を格段に多くすることが可能となった．また、別冊であるため、検索しながら、年表を見ることが出来るようになっている．
　第５に、この年表には、これまで例のない企てがある．それは、毎年、この年表と同じ形式の増補が作成され、《日本労働年鑑》に収録されることである．これまでのものは、いかにすぐれた年表であっても、完成と同時に古くなりはじめるのを避けることは出来なかった．この年表は、《日本労働年鑑》への追録によって、いつまでも古くならず、成長する年表となることを期している．
　日本の労働運動・社会運動は欧米にくらべれば短いとはいえ、すでに自由民権運動から数えれば１００余年、日本最初の近代的労働組合といわれる鉄工組合の創立９０周年は１年後にせまっている．今日の日本の労働組合、あるいはその前身となる組織の多くが生まれたのは、第２次世界大戦直後の１９４６年であるから、今年４０歳の誕生日を祝った組合は少なくないであろう．だが日本の労働組合は、はたして〈不惑〉の年を迎えたといえるであろうか．
　２１世紀を目前に、日本だけでなく世界各国の労働組合は、従来の運動の枠組みでは処理しきれないさまざまな問題に当面し、進路を模索している．労働組合だけでなく、さまざまな運動団体が、またそこに参加する個々人が、前途を展望するため、今ほど、その経験の総括を求められている時はないのではなかろうか．この大年表４冊は、そうした人々にとって〈歴史への旅の地図〉となり、運動の未来を切り拓くための不可欠の道具として役立つと考える．
　当然のことながら、これだけの大きな仕事を、一研究所がその独力でなしとげることは不可能であった．本書の完成までには、年表項目や解説項目の執筆の段階から、編集さらには印刷・製本の段階まで多くの研究者はもちろん、出版社・印刷所の関係者の方々にいたるまでのなみなみならぬ協力を得ている．
　何よりも、労多く功少ない年表事項・解説事項を執筆してくださった２６８人の方にお礼申し上げたい．この事業の意義を理解して、たった１項目の事実を確認するためにも、多大の努力を払って下さったあの熱意がなければ、この年表はありえなかったからである．
　また、編輯・印刷関係の方々にもお礼と同時にお詫びを申し上げたい．おそらく最初に入稿した原稿で、完成時にそのままの形で残ったものは５割を切るであろう．われわれは年表項目の選択・採録はもちろん、入稿にあたっても原則としてカードを使用した．そのため、編集委員が年表について具体的なイメージをもつことが出来たのは、初校の時であった．これをもとに各欄相互の重複を整理し、不十分な点を補うといった作業が最後まで続いた．このため、４校になってもまだ追加入稿の赤字を入れる必要のあるところが生まれ、印刷所の方々には、たいへんな負担をかけることになった．
　また、長年《日本労働年鑑》の刊行に力を尽くされ、またこの度の大事業を物心両面から支えてくださった労働旬報社、とりわけ佐方信一氏の長期間におよぶ縁の下の力持ちとしての働きに感謝したい．
　最後に、いささか内輪のことになるのではあるが、編集委員会の諸氏の非常な努力に敬意と感謝の意を表すことをお許しいただきたい．期間中毎月１回も欠かさず続けられた定例の全体編集委員会のほか、巻ごとの、あるいは欄単位での検討会など、この間の会合だけでも３００回を超え、項目の選択、表現の統一、疑問点についての確認あるいは再確認の作業、参考文献の選択、５校におよぶ校正など、当初の予想をはるかに上回る作業量を泊り込みで処理し、自己の研究時間も完全に犠牲にする日々が続いた．こうした激務に耐える編集委員を援助し、背後で支えた研究所職員の力も忘れることはできない．
　ほかにも、お名前はあげなかったが、実に多くの方々の協力があってこそ、この仕事をなんとか完成にこぎつけることが出来た．すべての関係者各位にあらためて厚くお礼申し上げたい．
　１９８６年１２月７日
　法政大学大原社会問題研究所
　所長　二村一夫

執筆者一覧　五十音順

　相沢与一　相田利雄　青木哲夫　青木正久　青野覚　赤澤史朗　秋田成就　浅井良夫　浅野富美枝　浅見和彦　阿部恒久　荒川章二　五十嵐仁　池田信　伊香俊哉　諌早忠義　石川真澄　石崎誠也　石田眞　石田勇治　石橋洋　伊集院立　出雲雅志　板垣保　伊藤悟　伊藤セツ　伊藤友良　伊藤康子　伊藤良文　伊藤陽一　市原博　犬丸義一　井上雅雄　井上学　岩田啓　岩村登志夫　犬童一男　上田修　上野章　上野輝将　上野司　梅田欽治　梅田俊英　大沢真理　大野喜実　大野節子　大野善久　大石嘉一郎　大門正克　大辻千恵子　大場秀雄　大和和明　岡眞人　岡倉登志　岡本宏　小笠原浩一　小川信雄　小川政亮　小越洋之助　小城和朗　荻野富士夫　長部重康　小沢弘明　小田成光　小田中聰樹　大日方純夫　垣内国光　柿沼肇　掛谷宰平　梶村秀樹　春日豊　粕谷信次　加藤幸三郎　加藤哲郎　加藤千香子　金子和夫　金子征史　上井喜彦　川口和子　川崎忠文　川辺平八郎　河村美紀　川原崎剛雄　神田文人　神田美枝　菊池高志　菊池敏夫　北河賢三　北村暁夫　吉川経夫　吉川容　木戸衛一　木畑洋一　木下武男　木下威　金七紀男　櫛田豊　楠本雅弘　久保亨　熊倉啓安　熊沢徹　公文昭夫　公文溥　栗田健　久留島治　黒山多加志　黄昭堂　纐纈厚　小路田泰直　河野穣　古関彰一　後藤実　小西一雄　小林英夫　小松隆二　斎藤勇　斎藤隆夫　斎藤力　斎藤道愛　斉藤なぎさ　斎藤稔　佐伯哲朗　坂口正之　坂本重雄　佐川悠二　相良匡俊　佐口和郎　桜井絹江　桜井良治　笹木弘　佐藤昌一郎　佐藤碩男　佐藤博樹　佐藤健生　佐貫浩　塩田庄兵衛　柴宜弘　芝野由和　島崎晴哉　島田信義　島田務　嶋谷ゆり子　嶋津千利世　清水正義　篠原陽一　下山房雄　庄司博一　新川健三郎　菅井益郎　鈴木堯博　鈴木孝雄　鈴木隆　鈴木正幸　鈴木裕子　角田邦重　清野幾久子　相馬保夫　高屋正一　高木郁朗　高木督夫　高田一夫　高綱博文　高野和基　高橋克嘉　高橋勢都子　高橋哲雄　高橋彦博　高藤昭　竹内壮一　竹下睿騏　武田晴人　田中直樹　田沼肇　土屋好古　椿達也　手島繁一　徳永重良　戸塚秀夫　富沢賢治　富森叡児　利根川治夫　中島久雄　中田直人　中塚次郎　中西治　中西啓之　中野聡　中村和夫　中村平治　中山和久　永原陽子　永山利和　鍋谷郁太郎　成田龍一　浪本勝年　西岡幸泰　西川正雄　西坂靖　西田勝　西成田豊　西村勝巳　二村一夫　野口英雄　野村達朗　野村正實　萩原伸次郎　橋元秀一　橋本哲哉　橋本宏子　花香実　長谷川義和　羽田博昭　羽場久み子　浜林正夫　早川征一郎　早川紀代　林大樹　林博史　林宥一　原田幸二　阪東宏　樋口雄一　平井陽一　平賀明彦　平澤克彦　広川禎秀　兵藤釗　廣岡治哉　廣田功　深澤安博　深谷信夫　深山正光　藤井正　藤野豊　藤本茂　藤本博　藤原彰　福田富夫　福永文夫　舟橋尚道　古川陽二　古田善文　古厩忠夫　古山隆志　文京洙　星島一夫　星村博文　洞口治夫　本間晴樹　牧原憲夫　松井朗　松尾章一　松尾洋　松岡英夫　松崎義　松下冽　松野光伸　松丸和夫　黛高敏　丸谷肇　丸山昇　三ツ石郁夫　光岡博美　嶺学　三宅明正　三宅立　宮本光雄　三輪泰史　村上重良　村串仁三郎　茂木陽一　森武麿　森廣正　安田和也　安田浩　柳川和夫　柳沢敏勝　山北孝之　山口春子　山下直登　山住正己　山田武生　山田正志　山野晴雄　山本喜陸　山本潔　山本佐門　山本補将　横関至　横山伊徳　吉田健二　吉田正広　米田佐代子　若林幸男　渡辺悦次　渡辺治　渡辺尚志　渡辺啓巳　渡部哲郎　渡部徹
　なお、上記執筆者の他に、是技英子、高島道枝、中尾美知子、吉沢南、山本恵子の諸氏に編集上の助言・協力を得た．

更新日：2015年01月14日