鉄鋼第２次合理化計画案［経］１９５４．１．２２

   鉄鋼大手企業は鉄鋼業の設備近代化を目的に第１次合理化投資（１９５１～’５５年）を実施した．この第２次計画は１９５５～’６０年に実施され，総額約６千億円の巨額の資金が主に海岸立地の新規銑鋼一貫製鉄所建設に投下され，八幡・戸畑，富士・東海，日本鋼管・水江，住友・和歌山，神戸・灘浜の５製鉄所が次々と操業を開始，川崎・千葉も拡張され，高炉６社体制が整った．技術的には圧延設備の近代化のほかに高炉の大型化と操業技術の改善，ＬＤ転炉技術の導入がはかられ，生産性が飛躍的に上昇し，対外競争力の土台が築かれた．〔参〕大橋周治《現代の産業――鉄鋼業》１９７１．

大原クロニカは、法政大学大原社会問題研究所編『新版社会・労働運動大年表』（労働旬報社、1995年）に基づいたウェブ歴史事典です。日本の社会運動・労働運動を中心に解説しています。