東京砲兵工廠争議［労］１９０２．８．１５

   この争議は，人員整理と賃金減額に起因するものであった．当時，砲具製造所は新鋭の３１年式速射野砲の製造を開始しており，これに伴い鍛冶工など旧型の技能に依存する職工を大幅に整理しようとした．古参者を中心に解雇ならびに賃金減額反対の運動がおこり，製造所全体に広がる気配をみせたが，当局側の圧迫によって惨敗した．〔参〕社会経済史学４４巻５号．

大原クロニカは、法政大学大原社会問題研究所編『新版社会・労働運動大年表』（労働旬報社、1995年）に基づいたウェブ歴史事典です。日本の社会運動・労働運動を中心に解説しています。