生産復興を進める労働者たち

 

 

【タイトル】生産復興はわれらの手で
【Title】Production should be recoverd by ourselves. The Council of Economic Recovery, The Council of Coal Production Recovery
【人名・団体名】経済復興会議／石炭復興会議
【Organizations/Names】Economic Recovery Council, Coal Recovery Council
【作成日】19–
【資料の大きさ】54cmx78cm
【請求記号】PB0356

 

「我が国の労働組合は⼀年有半の試練を経て偉⼤なる成⻑をとげ破滅のふちにある⽇本を救う為今や⼀⼤躍進の時期に当⾯するに⾄つた。われわれ労働者こそ産業復興の先頭に⽴ち、その主導性を確保しなければ⺠族の危機を救うことができない。」（国鉄労働組合第⼀回全国⼤会「宣⾔」, 1947 年）。

　戦後直後には経済的な混乱と⾷糧不⾜による飢餓に⾒舞われる⼀⽅で、GHQ の労働改⾰により労働者の地位の向上が実現した。この結果、労働者は⽣活のために経営者と争う⼀⽅で、労働者⾃⾝が経営に関与し、主体的に経済復興を担おうとしていた。このような動きの⼀つが、1947 年の労使協調による経済復興を⽬的とした経済復興会議、及びその産業別組織としての⽯炭復興会議等の設⽴である。しかし、労使の路線対⽴からこれらの会議体は翌1948 年には事実上解散してしまい、1952 年の電産（⽇本電気産業労働組合）・炭労（⽇本炭鉱労働組合）ストに⾒られるような激しい労働紛争の時代に⼊っていく。

　本ポスターでは、中央に炭鉱労働者、上部に蒸気機関⾞、背景には溶鉱炉らしきものを含む⼯場が描かれている。⽯炭は当時のほぼ唯⼀のエネルギー源であり、また製鉄の原料でもあり、経済復興の中⼼となる産業であった。⽯炭産業の復興から労働者が⾃ら経済復興を進めようという意気込みがうかがえる。

 

(解説：清⽔剛）

更新日：2025年06月03日