資料整理

論文
・「正規·非正規労働者の連帯形成に関する研究-釜山地下鉄労働組合の事例-（韓国語）」韓国釜山国立大学修士論文、2013年
・「労働運動と大学生の連帯――2013年韓国鉄道組合ストの事例から」『社会政策』13－3、2022.3、116－127頁
・「2013年韓国鉄道ストにおける組合団結の要因――『社会公共性』を中心に」『社会政策』14－1、2022.5


雑誌寄稿文

・「日本非正規組織化の現状:UAゼンセンを中心に （韓国語）」韓国労働研究院『国際労働ブリーフ』2020年5月号(Vol.  18.  No.5)
・「コロナ19が日本の労働市場に与えた影響と政府の対応 （韓国語）」韓国労働研究院『国際労働ブリーフ』2020年6月号（Vol.18.No.6）
・「日本の事業場内熱中症の現状と対策（韓国語）」韓国労働研究院『国際労働ブリーフ』2020年8月号(Vol.18.No.8)  
・「コロナ19に対する日本労働組合の対応（韓国語）」韓国労働研究院『国際労働ブリーフ』2020年10月号（Vol.18.No.10） 
・「日本の過労労働の現状ー2020年「過労死など防止白書」を中心に（韓国語）」韓国労働研究院『国際労働ブリーフ』2021年1月号（Vol.19.No.1）
・「2021年日本春闘の争点ー連合を中心に」韓国労働研究院『国際労働ブリーフ』2021年3月号（Vol.19.No.3）
・「日本の高年齢化と高年齢者雇用安定法の改正現況」韓国労働研究院『国際労働ブリーフ』2021年5月号（Vol.19.No.5）
・「日本のテレワークと厚生労働省のテレワークガイドライン（韓国語）」、韓国労働研究院『国際労働ブリーフ』2021年8月号（Vol.19.No.8）
・「2020年コロナが日本の労働経済に与えた影響（韓国語）」、韓国労働研究院『国際労働ブリーフ』2021年10月号（Vol.19.No.10）
・「2021年日本労働市場動向」、韓国労働研究院『国際労働ブリーフ』2022年1月号（Vol.20.No.1）
・「2022年日本労使関係―賃金政策を中心に」、韓国労働研究院『国際労働ブリーフ』2022年2月号（Vol.20.No.2）
・「日本の同一労働同一賃金ルールと今後の展望（韓国語）」韓国労働研究院『国際労働ブリーフ』、2022年5月号（Vol.20.No.5）
・「日本のプラットフォーム労働者の実態と法的争点（韓国語）」韓国労働研究院『国際労働ブリーフ』、2022年8月号（Vol.20.No.8）
・「日本の転勤制度とその変化」韓国労働研究院『国際労働ブリーフ』2022年10月号（Vol.20.No.10）

その他
・(報告書)「第6章　海外事例研究―日本」『勤労者健康センター委託運営改善方案作成のための研究』韓国雇用労働部・韓国産業安全保健公団、2021、146 -161頁

 
学会発表
・「2013年韓国鉄道ストにおける団結維持の要因 ー「社会公共性」を中心にー」社会政策学会2020年度秋季学術大会自由論題報告
・「2013年韓国鉄道ストにおける団結維持の要因 ー「社会公共性」を中心にー」第7８回大原社会政策研究会
・「労働運動と大学生の連帯――2013年韓国鉄道組合ストの事例から」社会政策学会2021年春季大会自由論題報告

 

（日本）社会政策学会、女性労働問題研究会　/（韓国）韓国産業労働学会