（2）労働問題・労働事情（洋書）

　ここで紹介するのは，協調会文庫，向坂文庫を除く大原研究所の労働問題・労働事情関係の洋書である。1999年12月現在で，大原研究所の洋書は約１万9,000冊であるが，そのうち労働問題・労働事情関係の洋書は，別に紹介する労働運動史関係の洋書を除き約3,400冊であり，その大部分が戦後のものである。

　まず，大原研究所の図書分類にいう労働問題，労働経済の分野について見ると，約270冊ある。この中には，たとえばアメリカ制度学派の中心人物である J．R．Commons,Trade Unionism and Labor Problems,1921などがある。また一部はリプリント版（1972年）であるが，Labor Research Association,Labor Fact Book,1932（全17冊）などもある。

　つぎに，労働史，労働者状態史に関して，約430冊所蔵している。その中には，とくに珍しいというわけではないが，J．Kuczynski，Die Geschichte der Lage der Arbeiter unter dem Kapitalismus（1961～72）が，全38巻にわたり揃っている。フランス語文献では，経済学者 E．Levasseur，Histoire des classes ouvriéres et de l’industrie en France，1903～04（全２冊）を挙げておこう。

　雇用と失業，労働者，労働条件は最も図書数が多く，1,700冊に近い。ここでは，圧倒的に戦後のものが多い。やや古いもので文献を挙げると，O．J．Dunlop，English Apprenticeship and Child Labour，1912 や R．H．Tawney, The Establishment of Minimum Rates in The Tailoring Industry, 1915 などがある。また，アメリカ連邦および州裁判所の調査と意見報告書として，Wages and Hour Cases，1942～77（全22巻）が揃っている。最近では，とくに外国人労働者問題ないし国際労働移動に関する文献の収集に力を入れている。

　労使関係（労務管理を含む）については，約1,100冊を所蔵している。だが，ほとんどが戦後のものであり，とくに珍しいというわけではない。ここでは，例示として，フランスの組合活動家である H．Dubreuil，Standards，1929 および N．W．Chamberlain，Collective Bargaining, 1950を挙げるにとどめておく。

　労働法，労働政策については約640冊ある。ここでは，アメリカの三つの報告書を挙げておこう。 National Labor Relations Board，Annual Reports 1936～65（全10冊）,Decisions and Orders of The National Labor Relations Board 1935年以降（278冊）,Labor Arbitration Reports（全69巻）。
　以上紹介したもののほか，労働者生活，国民生活，労働者福祉，労働運動に関する図書も所蔵している。たとえばアメリカでは，Samuel Gompers，Labor and Common Welfare，1919および American Labor and The War，1919等である。

（早川征一郎）

『大原社会問題研究所雑誌』No.494･495(2000年1・2月)、創立80周年記念号より

更新日：2014年12月22日