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公開シンポジウム等(1928年~現在)

 

年月日

イベント名 ポスター チラシ 写真

大原社会問題

研究所雑誌

1928年4月4日 財政問題講演会 地租委譲の意義 講師大内兵衛

 

     
1965年12月15日

大原社研創立45周年記念講演会

太平洋戦争下の労働者・労働運動を回顧する会

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1968年11月15日 高野房太郎氏生誕100年記念講演会 講師大島清、大内兵衛  

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1969年5月23日~28日 法政大学大原社会問題研究所社会問題研究所50周年記念 社会運動の半世紀展 □   

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1979年11月16日 創立60周年記念 秘蔵貴重書展    

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 資料室報特別号

(1969年8月)

1980年10月14日、11月14日 第1回公開講座 労働組合の今日的課題         
1981年11月28日、12月5日、12日 第2回公開講座 激動する労働運動–ヨーロッパとアメリカ      
1982年12月4日、11日 第3回公開講座 日本的労使関係の再検討      1  
1983年11月12日、26日 第4回公開講座 企業別組合論の再検討       

305、306号

(1984年3、4月)

1984年12月1日 第5回公開講座 高度情報化と労働組合–産業組織       

300号

(1985年2月)

1987年3月14日

 

公開シンポジウム 情報化の進展と組織・仕事   1  

1989年11月29日~11月30日

国際シンポジウム-外国人労働者問題と労働組合     

379・380合併号

(1990年6・7月)

1995年1月~1996年10月 

日韓交流シンポジウム  韓国労使関係の現在

   

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438号

(1995年5月)

1995年7月7日 ミニシンポ 老人保健福祉計画の実施をめぐる課題     1  
1996年1月27日 法政大学第12回 多摩シンポジウム・急速な高齢化-安心して住めるコミュニティを目指して     

451、452号

(1996年6、7月)

 

1999年11月2日

創立80周年記念シンポジウム-労働の規制緩和と労働組合 

(創立80周年・法政大学合併50周年記念シンポジウム)

   

497号

(2000年4月)

2000年2月23日

公開講演会 韓国財閥における構造改革

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2004年12月3日 日韓交流シンポジウム 現代韓国の労働政策について     1  
2005年12月17日 国際シンポジウム・日本とロシア-戦争の100年、平和の150年       

574・575合併号

(2006年9・10月)

2007年6月7日 国際交流講演会「アメリカ労働運動の『次の大高揚は起きるか?」         
2008年7月25日 

大原ネットワークシンポジウム「大原孫三郎が遺したもの」 

   

606号

(2009年4月)

2008年7月

※日付不明

国際交流講演会「市場万能の時代における労働研究の可能性」         
2009年6月27日  シンポジウム「児童労働の現状とNGOの政策提言」(児童労働ネットワーク共催)        
2009年10月27日 大原社会問題研究所創立90周年記念フォーラム   1 623・624合併号 (2010年9・10月)
2009年10月30日~11月8日  「水俣病とむきあった労働者 新日本窒素労働組合60年の軌跡」資料展示会・シンポジウム(熊本学園大学水俣学研究センター主催、大原社会問題研究所共催)         
2010年5月15日 セミナー「労働における拘束:17世紀~20世紀のヨーロッパとアジア」(日仏会館共催)          
2010年10月13日~10月23日

三池争議と向坂逸郎

(『日本労働年鑑』第80集刊行・三池争議50周年・法政大学向坂逸郎記念国際交流会館竣工記念)

     

631号

(2011年5月)

2012年11月27日 シンポジウム「ポスト震災を生き抜く」     

659・660合併号

(2013年9・10月)

2013年11月28日  法政大学大原社会問題研究所・環境アーカイブズ統合記念シンポジウム    
2014年11月29日  国際公開シンポジウム「境界地域における国民統合過程と人々の意識―日本とアジアを中心に―」      

679号

(2015年5月)

2015年11月26日 労働資料協第30回総会記念シンポジウム 社会労働資料活用の可能性と未来  

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691号

(2016年5月) 

2016年10月30日 日本労働社会学会第28回シンポジウム 人口減少下の労働社会      
2017年7月15日  国際公開シンポジウム「子どもの貧困を問う―日本とEUの経験から―」   

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711号

(2018年1月)

2019年3月20日 大原社会問題研究所創立100周年・法政大学合併70周年記念シンポジウム  

 

 

更新日:2020年01月07日

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