法政大学大原社会問題研究所 オイサー・オルグ  OISR.ORG 総合案内

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原 伸子(Hara, Nobuko)

専門分野 関心領域

専門分野 社会経済学、経済学史
関心領域 福祉国家論、社会政策、ジェンダー経済学

大原社会問題研究所での担当

『日本労働年鑑』の編集
副所長業務
(2016年4月-2018年3月)

主な業績

著書(単著、編著、共著など)
単著『ジェンダーの政治経済学』有斐閣、2016年。
​共編著『現代社会と子どもの貧困』大月書店、2014年。
編著『福祉国家と家族』(序論、第2章「福祉国家と家族政策」担当)法政大学出版局、2012年。
共著(増田壽男・沢田幸治編)『現代経済と経済学〔新版〕』(第3章「雇用・蓄積・成長」75~109頁、資料「経済学の系譜」340-41頁担当)有斐 閣、2007年。
編著『市場とジェンダー』(序論、第1章「ジェンダーと経済学批判」3~26頁、第3章(翻訳)トニー・ローソン著「批判的実在論とジェンダー研究」53~83頁担当) 法政大学出版局、2005年。
共著(佐藤良一編)『市場経済の神話とその変革』(第2編第4章「市場と家族・コミュニティ」377~399頁担当)法政大学出版局、2003年。
共著(服部文男・佐藤金三郎編)『資本論体系 第1巻』(「『1861-63年草稿』における資本蓄積論」306-318頁担当)有斐閣、2000年。
共著(高須賀義博編)『シンポジウム『資本論』成立史をめぐる諸問題』(「『1861-63年草稿』の成立過程」102~117頁担当)新評論、1990年。

翻訳書
共訳(佐々木憲介・西部忠・原伸子訳)スティーブ・フリーウッド著『ハイエクのポリティカル・エコノミー』(95-182頁担当)法政大学出版局,2006年。
共訳(大谷禎之介他監訳)カール・マルクス著『マルクス資本論草稿集9』(499~595頁担当)大月書店,1994年。
共訳(竹田茂夫・原伸子訳)ダンカン・K・フォーリー著『資本論を理解する』法政大学出版局,1990年。
共訳(竹永進・染谷武彦・原伸子訳)ア・ユ・チェプレンコ著『現代『資本論』論争―イギリス・西ドイツ・日本』(137~238頁担当)大月書店,1989年。
論文(単著、共著)
​単著「社会的投資アプローチとジェンダー平等」『大原社
 会問題研究所雑誌』第695.696、2016年10月。
​単著「経済をジェンダーの視点から考える―フェミニスト
 経済学とケアの視点」『月刊 We Learn』第759号、
 2017年。
​単著“Unpaid Labour and the Critique of Political
 Economy in Home Economics and New Household
 Economics:From the Feminist Economics
​ Perspective” The History of Economic Thought, 
 
​58/1, 2016.
​単著「福祉国家の変容と家族政策」『経済科学通信』第
 133号、2013年12月。
​単著「福祉国家の変容と社会的ケアー雇用・家族・ジェン
 ダー」『季刊経済理論』47-3、2013年
​単著「福祉国家の変容と子どもの貧困―労働のフレキシビ
 リティとケア」『大原社会問題研究所雑誌』第649号、
 2012年11月。
単著「ワーク・ライフ・バランス政策の論理―批判的考 
​ 察」『経済志林』第78巻第4 号,165-194頁,2011年1
 月。
単著「ワーク・ライフ・バランス論の概念再考―欧米の経
  験から」『女性労働研究』第 53号,85-95頁,2009
 年1月。
単著「福祉国家の「変容」と「ワーク・ライフ・バラン
 ス」の論理―雇用・家族・ジェンダー」『季刊経済理
 論』第45巻4号,45-56頁,2009年1月。
単著「福祉国家と家族政策の「主流」化―ワーク・ライ
 フ・バランスの論理とジェンダー平等」『大原社会問題
​ 研究所雑誌』第594号,1-18頁,2008年5月。
単著「Robert Bosch Stiftung, Unternehmen Familie,
 2006. ドイツにおける家族政策の新たな展開」『経済志
 林』第75巻3号,100-120,2008年1月。
単著‘Towards a Political Economy of Care’, Journal of
 International Economic Studies, The Institute of
 Comparative Economic Studies, No. 21, pp.17-31,
  2007.
単著‘Gender Budget and Care: Macroeconomic
 Analysis from the Gender Perspective’, Keizai
​ shirin,? Vol. 74, No.1-2, pp.253-71, 2006.
単著‘Care in Feminist Economics’, Keizai Shirin, Vo.73, No.4, pp. 513-32, 2006.
単著‘Rethinking Market and Family’, Journal of International Economic Studies, No.18, The Institute of Comparative Economic Studies, pp.91-102, 2004.
共著(with Vinca Bigo and Nitya Mohun), ‘ The Place of Care in Modern Economics’, mimeo, Cambridge University.
単著「市場と家族再考(1)」法政大学経済学会『経済志林』第69巻第3号,259-304頁,2001年12月。
単著「ドイツにおけるレギュラシオン理論の批判的展開(1)」『経済志林』第59巻3号,21-59頁,1991年12月。

翻訳論文
(翻訳・解説)トニー・ローソン「現代経済学再考の必要性について:形式主義的モデル分析から現実的社会分析へ」『経済セミナー』559号,30-37頁,2001年8月。
(翻訳)ヴィタリ・ヴィゴツキー著「カール・マルクスの遺稿の歴史的・批判的分析」『マルクス・エンゲルス・マルクス主義研究』23巻24号、1995年9月,85-105頁。
(翻訳)ミハエル・ハインリッヒ著「『資本論』第3巻における恐慌論の理論的位置」『マルクス・エンゲルス・マルクス主義研究』23巻24号,1995年9月、96-113頁。
書評・文献紹介など
(書評)二宮厚著『ジェンダー平等の経済学』『季刊経済理論』第44巻3号,2007年。
(書評)大沢真理編著『福祉国家とジェンダー』『季刊経済理論』第42巻2号,112-11,2005年。
(書評)竹永進編『ル―ビンとその批判者たち 1920年代ソ連の価値論論争』『経済志林』第68巻2号,2000年10月。
(紹介)「湾岸戦争―ドイツにおける知識人の対応」『湾岸戦争を問う』(経済理論学会編)1991年9月,66-67頁。

学会発表
​原伸子「福祉国家の変容とケアの市場化ーイギリスにおけ
 る保育政策の展開とジェンダー平等」社会政策学会2017
 年度春季大会、明星大学、2017年6月3日。
​Hara,Nobuko, "Flexible Work, Child Care Policy and
 Gender Equality: A Critical Assessment of 'Making
 Women Active and Promotion Plan' in Japan', 25th
 Annual Conference, International Association for
 Feminist Economics, Galway, Ireland. 
​Hara, Nobuko, "Flexible Work, Defficiency of Care and
 Child Poverty:A Critical Assessment of Gender
 Equality  in Japan", 24th Annual Conference,
 International Association for Feminist Economics,
 Berlin.
原伸子「労働のフレキシビリティとケア:働く女性の『タ
 イムバインド』と子どもの貧困」経済理論学会第62回全
 国大会、2014年10月25日。
原伸子「フェミニスト経済学の展開」経済学史学会第78回
 全国大会、2014年5月24日。
原伸子「福祉国家の変容と家族政策」基礎経済科学研究所
 第36回研究大会、2013年9月14日。
原伸子「ワーク・ライフ・バランス政策の論理再考」経済
 理論学会第60回大会全国大会、愛媛大学、2012年10月8
 日。
Nobuko Hara, ‘Work-life Balance in Japan from the
  Gender Perspective: a Critical Assessment’, IAFFE,
  19th Conference(国際フェミニスト経済学会,第19回
 大会)ブエノスアイレス大学,アルゼンチン,2010年7月
 23日(報告要旨http://editorialexpress.com/cgi-
 bin/conference/download.cgi?
 db_name=IAFFE2010&paper_id=29)
原伸子「福祉国家の変容とドイツにおける家族政策のパラ
 ダイム転換」経済理論学会第55回全国大会,横浜国立大
 学,2007年10月20日。
原伸子「ケアの政治経済学とジェンダー」経済理論学会第
 53回全国大会,大東文化大学,2005年10月22日。
原伸子「経済学批判とジェンダー」経済理論学会第49回全
 国大会,駒沢大学,2001年10月26日。

経歴

1980年3月 九州大学大学院経済学研究科博士課程単位取得退学
1980年4月-1981年3月 九州大学経済学部助手
1981年4月-1982年3月 法政大学経済学部特別研究助手
1982年4月-1989年3月 法政大学経済学部助教授
1989年4月- 法政大学経済学部教授、現在に至る
2012年4月- 2016年3月 法政大学大原社会問題研究所所長
2016年4月-2018年3月 法政大学大原社会問題研究所副所長

その他経歴

1983年9月 ソ連科学アカデミー東洋学研究所交換研究員
1990年4月-1992年3月 ベルリン自由大学政治学部客員研究員
1997年4月-1998年3月 ケンブリッジ大学経済学部客員研究員
2004年9月-2005年8月 ケンブリッジ大学経済学部客員研究員、ケンブリッジ大学クレアホール客員フェロー(終身メンバー)

所属学会

経済理論学会、経済学史学会、社会政策学会、日本フェミニスト経済学会、国際フェミニスト経済学会

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